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スマート農業の今とこれから

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この記事では、農業への新規参入を想定している方向けに、農業の新しい形・スマート農業について、ICT技術の向上がもたらした変化や今後の展望を解説しています。

農林水産業・食品産業分野においては、人間の手作業に依存する部分が多く、危険な作業や重労働が数多く存在しています。そのため、新しい担い手が減少し、高齢化に伴う労働力不足が深刻な問題となっています。

マンパワーに頼る現状を打破するため、農林水産省では、ロボット技術・ICT技術を活用した新たな農業(スマート農業)の将来像・課題等を検討するとともに、各種研究開発・導入実証を進めています。具体的には、GPS自動走行システム等の導入による農機の自動走行、厳しい重労働を軽労化するアシストスーツ、除草ロボットなどによる作業の自動化・省人化などが挙げられます。

農業に今起こっている変化と、これからの未来について、最新鋭の技術と合わせて紹介します。

超省力化と大規模生産を実現しつつ、作物の能力を最大限に発揮

農業において最も重要な農機の一つであるトラクターは、家畜を使って農地を耕してきた時代から人類を解き放ち、農業の省力化に大きく貢献しました。
しかし、一人で耕せるスペースには限界があり、稼働時間も日没前までという縛りがありました。

現代では、GPS自動走行システムの導入により、複数の農機を自動で夜間に複数台走らせることが可能になりました。このシステムはテレビドラマでも題材となり、暴風雨の中、無人のトラクターが米を夜明けまで収穫する場面に衝撃を受けた人も多いはずです。
人間の目は、雨・風・夜という状況下において、圧倒的に無力です。
しかし、位置情報を基に正確に動くシステムにより、悪天候での「作業均一化」と、本来ならダメになってしまうはずの米を早期に収穫する「生産性向上」を実現しています。

※参考:ドラマ『下町ロケット』

また、圃場の温度・湿度・照度などの情報をセンサーで感じる「センシング技術」も向上し、ドローンでの低空飛行で得たデータを蓄積する・最近の傾向から事前に対策を講じるなど、時に人間を超えるレベルの判断ができるようになってきました。農家の知見とICT技術とが合致することで、圃場における農林水産物のポテンシャルを最大限に引き出しつつ、高品質な作物を多収できる環境が整います。
今後、より精度が向上し、より安価にシステムが提供されるようになれば、新規参入者のハードルは大幅に低くなるでしょう。

きつい危険な作業から解放され、誰もが農業に取り組める仕組みを実現

農作業では、身体に負荷がかかる重労働が多いため、どうしても作業がきつくなりがちです。具体的には、収穫物の積み下ろし、腰に負荷のかかる定期的な草刈り、重い農機の移動など、身体の使い方を誤ると大けがにつながりかねない作業がたくさんあります。

経験値を得るにつれて、身体の効率的な使い方は学べますが、なかなか経験の浅い人にとっては難しいものです。農機の扱いも同様で、初心者はどうしても作業に粗が生まれ、目や身体で覚える部分が多くなりがちです。

スマート農業では、そういった経験値不足・体力不足に伴う問題を解消するため、荷物の上げ下ろし・中腰時の身体の負担を緩和する「アシストスーツ」や、自動で稼働する除草ロボットなどが、実際に農家で使われ始めています。冬場の除排雪・装着しながらの軽トラ運転は難しいなどの課題は見つかっていますが、多くの農家が本格導入を検討しています。

また、初心者にとっては、トラクターを使った作業が目下の課題です。
この問題に対してスマート農業が出した解決策の一例が「うね立てのアシスト装置」で、微細な起伏を調整しながら正確にうね立てができる仕組みとなっています。操作中に得られた情報・ノウハウと応用することで、年を重ねるごとに効率的な作業を実現できます。

生産者・消費者・実需者に、安心と信頼のサイクルを提供

スマート農業には、食品の生産に関連する分野だけでなく、食材を食べる消費者・加工する実需者とを、クラウドシステムでつなぐという側面もあります。生産に関する詳細情報が、消費者・実需者の方でダイレクトに分かるため、より安心・信頼できる生産者の食品を選べるようになります。

農業クラウドシステムは、農機メーカーのみならず、カンバン方式で有名なトヨタなど異業種からの参入も見られ、生産・経営・販売の管理を一括で行える仕組みが構築されています。将来的には、農業クラウドシステムの普及・発展により、農業の6次産業化がより進展するものと推察されます。

まとめ

先端技術の発展は、少人数での大規模農業を、より効率的なものに進化させることでしょう。
農作業の技術取得も容易になり、農業の担い手も増加することが予想されます。

事業規模が大きくなった農家にとっては、新たなビジネスチャンス・販路拡大にもつながりますし、それを見た一般企業も新商品開発・販促という方針を打ち出すでしょう。
スマート農業が見据える未来は、国民一人ひとりが何らかの形で農業に携わる未来なのかもしれません。

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