効率化や省人化に貢献！ネットワーク型（インタラクティブ型）デジタルサイネージで広がる可能性
紙面ポスターと異なり、リアルタイムな情報を発信する事ができるデジタルサイネージは、施設内の案内図や周辺地図だけではなく、その時期、時間に合わせた適切な情報を適切なタイミングで配信することが可能になります。また、遠隔地からパソコン一台でリアルタイムな情報配信が可能であることから、業務効率化や省人化への貢献度も非常に高く注目されています。
本記事では、ネットワーク型（インタラクティブ型）と呼ばれるデジタルサイネージに特化し、配信の仕組み、メリット、事例などを解説していきます。
目次
ネットワーク型（インタラクティブ型）の配信の仕組み
デジタルサイネージに必要な基本的な機器類は前回お話ししました。
その中で、今回お話しするネットワーク型（インタラクティブ型）サイネージにおいて一番重要なものはCMS（コンテンツ・マネジメント・システム）と呼ばれるものです。
CMSはコンテンツを配信したり、放映のスケジュールを管理するシステムとなり、ネットワーク型サイネージ導入の場合は必須になります。
以下の図のとおり、ネットワーク型サイネージへ情報を配信するためには、まず配信担当者のパソコンからCMSの管理画面にアクセスします。
そこで配信したい情報、配信日、時間を設定することで、クラウド経由でSTBに情報が配信され、最終的にディスプレイに情報が表示されます。
【配信と運用の流れイメージ 】
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効率化や省人化に貢献！導入メリットとは
①誰でも簡単に操作可能
パソコンの専門知識がなくても、画像やPDFなどの情報を登録することで、簡単に情報を修正・更新することができます。
②スピーディーな情報配信
ネットワークでつながっていれば、急な情報の変更も即座に可能です。
タイムセールなど、当日の売れ行きに応じた情報配信も可能です。
③コスト削減
遠隔地でもパソコン一台で情報配信が可能です。印刷コストや、紙媒体の輸送費、ポスターなどの張替えに伴う人件費など、気づかないうちに間接的にかかっていたコスト圧縮できます。
④時間や季節に合わせたコンテンツを配信
時間帯や日付、エリアに応じた情報の登録が可能です。そのため、適切な情報を適切なタイミングで配信することが可能になります。
⑤ログ管理が可能
遠隔での情報配信となると不安になるのが、情報がしっかりと配信されているか、止まっていないかという不具合に関連する部分です。ネットワーク型であれば、配信設定をする画面上で、各サイネージが問題なく稼働しているかを監視できるため、万が一の時の対応も安心です。
⑥外部コンテンツとの連携が可能
ネットワークでつながっていることの大きなメリットの一つは、他社がネット上で配信している有料コンテンツ情報を取り込んで配信できることです。
お天気情報や、台風、地震情報など、多くの人が行き交う場所だからこそ求められる情報の配信が可能です。
活用される様々な業種
①交通機関
不特定多数の人が集まる交通機関、駅構内などは、多くの目に触れるのでサイネージの設置箇所として非常に適しています。
広告情報は当然ながら、列車・バスの遅延情報、駅周辺の観光案内など、様々なコンテンツが考えられます。
②小売店
小売店では、売り場に設置する店頭ポップの代わりにデジタルサイネージに置き換えるところも増えています。手のひらサイズの小型ディスプレイから大型のディスプレイまで、訴求する商品に応じて様々なサイネージの設置が考えられます。
純粋な商品の告知や、食事を調理する動画まで、その配信内容は多岐にわたります。
③複合商業施設
さまざまな業態の店舗が入っている複合商業施設は、通常のデジタルサイネージに加えて、タッチパネル式のデジタルサイネージや、マルチモニタ化した大型サイネージを設置するなど、一店舗の中でも配信情報に応じて、多種多数のサイネージが設置されることも少なくありません。
店舗のキャンペーン情報としての活用、タッチパネルを用いてフロアガイドとしての活用するなどに加え、最近ではレストランでの満空情報を配信するなど、利用用途が拡大しています。
④医療機関や公共施設
医療機関や公共施設でもデジタルサイネージは活用されています。
例えば、市役所の待合室での市民へのお知らせ情報の配信、市民ホールでの貸会議室の空き状況、病院の受付番号の表示など、お待ちいただいている方々にとってストレスのない情報提供もデジタルサイネージの大きな役割となってきています。
まとめ
本記事では、ネットワーク型（インタラクティブ型）と呼ばれるデジタルサイネージに特化し、配信の仕組み、メリット、事例などを解説しました。設置場所を問わず、遠隔地からコントロールでき、リアルタイムに多種多様なコンテンツを配信できるだけではなく、効率化や省人化に大きく役立ちます。近年は、重要なインフラとしてのコミュニケーションメディアとして、2020年の東京オリンピックでの、案内システム、スマートフォン連携、災害情報の一斉配信などへの期待も寄せられています。
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