AIが面接？HR分野をアシストする最新採用テックの使い方とは
この記事では、HR（人事）における採用担当者向けに、最新AI技術を活用した面接について紹介しています。
近い将来やって来る超高齢化社会を背景に、各業種の人材不足がささやかれるようになりました。その結果、空前の売り手市場ともいわれる新卒採用や、転職市場の活性化に伴う人材の流動化を背景に、企業の人事部門は多忙を極めています。本来、人と人が顔を合わせて人材を見極めるのが採用の基本となりますが、毎年とてつもない量のエントリーシートをチェックする新卒採用では、担当者が抱える負担は相当なものです。また、企業の側も売上に直結しない部署にかかるランニングコストは、できるだけコストカットしたいと考えるはずです。
そこで、企業側でも人事担当者の負担を減らそうという試みが進み、AI（人工知能）などがそれをアシストする「採用テック」が広がろうとしています。人財を集める最新技術のことは「HRテック」とも呼ばれ、人事の効率化を図るため、アメリカをはじめ世界的に採用の現場で導入されています。日本でも、今後本格的に導入される流れが予想されます。果たして、人間でないAIが、公正に面接を遂行できるのでしょうか。最新の採用テックの仕組みと、その精度に迫ります。
目次
新卒採用における学生側のメリット
AIを面接に採用することで、新卒採用時は多くの学生にメリットが生じるものと推察されます。何よりも大きい要因は「どこでも面接が受けられる」という点です。
AIを活用した面接で用いるツールの一つに、アプリがあります。スマホにアプリをダウンロードして、アプリから出される質問に答えていくだけという、非常にシンプルなものです。面接会場に足を運ぶ場合、学生が暮らしている地域が田舎であればあるほど、時間・費用を求められます。つまり、面接を受ける会社を選ぶ基準として、そもそも「どこにあるのか」から選択肢を狭めていく必要に迫られます。
結果的に、学生側が「ここで働いてみたい」と考えた企業があったとしても、距離の面からあきらめてしまうおそれがあります。その点、AIによる面接を活用すれば、学生がどこで暮らしていても面接できます。
企業と学生との距離を縮める役割を、採用テックは担っているのです。
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面接の質を向上させる
前項で、アプリによって面接が行われる旨を説明しました。アプリでは、単純に複数の設問に回答していくだけでなく、内容が不十分であれば掘り下げた回答も求められるため、通常の面接同様に緊張感を持って臨む必要があります。
アプリの仕様にもよりますが、中には回答に1時間近くを要する場合もあり、決して片手間で回答できるものではありません。1次面接に準ずるボリュームを、AI面接により消化できるものと考えてよいでしょう。
面接の結果はレポートで届くため、具体的に自分がどのように評価されたのかが分かりやすく、次回の面接での参考にすることができます。また、最終的にデータを評価しているのは、人事担当者など「人の目」であり、その点も面接を受けた側にとっては安心できる要素です。
現状、AIによるディープラーニングは進んでいるものの、判断させるにはデータが不足しているという状況があります。今後、評価にあたり必要な情報が十分に集まれば、AIのみによる評価も可能になるものと推察されます。
最終的には会社の認知度も高められる
会社をより多くの人に認知してもらう意味でも、採用テックは有利に働きます。新しい試みを始めている会社・全国から人財を募集している会社というイメージを、学生・中途採用者に植え付けることができるからです。
AIを使った採用という試みに新鮮さを感じたからか、会社に興味を持った学生が増え、説明会に参加する人数が増加したという例もあります。会社が取り扱う商材自体にインパクトがない場合であっても、最先端技術を採用の場に導入したという事実は、採用面接を受ける側に「新しい取り組みに柔軟な会社」というイメージを与えてくれます。
もちろん、物理的な意味でも、アプリによる面接を取り入れた方がメリットは増大します。会社の考え方次第ではありますが、AI面接は必ずしも「足切り」に用いられるわけではありません。個人の性格・考え方を多面的に分析した上で、二次面接でより掘り下げた質問をする材料にできますし、逆にこちらの考え方・解釈を伝えた上で、その内容が採用される側の自己評価と一致するかどうか確認することもできます。
お互いの認識を把握することで、仮に違いが生まれれば、その違いを生んだ理由は何なのかを明らかにするのに役立ちます。将来的にはAIの学習効果も高まり、会社の側もデータをどう利活用すべきなのか、新しい判断基準を構築することができるでしょう。
まとめ
現段階では、人事担当者の働きを助ける機能に終始している印象が強い採用テックですが、今後は従業員全体に浸透することが予想されます。特に、各部署と新たに採用された人財とのマッチング面では、直接新卒が配属された部署に対し、評価を確認できる仕組みが構築されることも考えられます。
AIが利活用されることにより、仕事を奪われるものと戦々恐々としている人は少なくありません。しかし、今回の例を見る限り、人にしかできない仕事は往々にして存在することが分かります。
今後、採用テックを効果的に利活用し、より質の高い仕事を人間の手で行う傾向が、より進んでいくものと予想されます。一般的に広く普及した頃には、人事担当者として求められる能力も、現在とは全く違うものになっているのかもしれません。
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