IoTの進化がもたらす再生可能エネルギーの未来とは？
パリ協定以降、脱炭素社会が掲げられ再生可能エネルギーの主力電源化を目指す動きがあります。再生可能エネルギーを浸透させるにはさまざまな問題点がありますが、それらを解決する手段の一つとして期待されているのが、IoT（モノのインターネット）の導入です。今やIoTはあらゆる分野において無くてはならない技術となり、関連するニュースを目にしない日はない程になっています。製造業からエンターテイメントまで幅広く取り入れられ、エネルギー業界もその潮流に乗りつつあります。
今回は、IoTの進化が再生可能エネルギーの活用にどう影響をもたらすのか、また再生可能エネルギーが効率化されたビジネス事例と今後の未来についてご紹介します。
目次
IoTにより再生可能エネルギー効率化に成功した事例
現在、積極的に導入されている再生可能エネルギー効率化を実現したIoT事例を2つご紹介します。
- 【スマートメーター】
スマートメーターとは、エネルギー業界で普及したIoT器機の代表格で、各家庭の電気使用量がネットワークを通じて把握・管理することが可能となっています。「電気の見える化」は、検針員が一軒一軒訪問し電気メーターを確認するという作業が不要になったばかりでなく、電気の効率化になるため結果的に省エネにもつながっています。またスマートメーターから得たビッグデータを活用して、太陽光発電出力の推定精度向上に成功した電力会社もあります。将来的には、ガスメーターや水道メーターにも採用し、総合的な見える化が着想されています。 - 【スマートビルディング】
IoTを活用し、電力の最適化やセキュリティシステムの統合管理が可能になった建物のことで、現在さまざまな商業ビルやオフィスビルで採用されています。建物内の照明や空調・トイレに至るまで一元管理し、コントロールすることができるため省エネが実現できるというメリットがあります。またビルに太陽光発電システム・蓄電システムを導入している場合、ビル内で再生可能エネルギーの活用のほか、災害時の電力確保の役割も担うことが可能です。
IoT進化と共に今後期待できること
今後IoTが進化することにより、再生可能エネルギーのさらなる飛躍が期待できます。徐々に形になりつつある事例を紹介します。
パソコンやスマートフォンでは、インターネットの普及に伴いオフィスのみならず個人のデバイスにおいてもウイルス対策等が一般化してきている一方、IoT機器に関してはこのようなセキュリティ対策という点では、残念ながら未だ浸透しきれていないという現状があります。
これは、IoT機器を操作しているだけではインターネットに接続していることが意識しにくいという理由から、自身のIoT機器がウイルスに感染していたり、攻撃されていたりすることにどうしても気づきにくくなってしまうということが原因の一つとして挙げられます。実際、知らない間にIoT機器を通じて迷惑メールの発信元にされてしまっていたり、モニターカメラの映像が気づかないうちに第三者に漏洩していたりするという被害が起こっています。
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リスク認識がセキュリティ対策の第一歩
このようなセキュリティ上の被害を防ぐには、第一にIoT機器は「パソコンやスマートフォンと同様の情報リスクがある」ということを意識することです。
- 【自治体で再生可能エネルギーの地産地消】
近年、震災や台風の影響で大規模停電が相次ぎ、それらをきっかけとして地域内でエネルギーを創り消費する「エネルギーの地産地消」が注目されています。再生可能エネルギーを電源とした地域新電力を設立する自治体が続々と増え、エネルギーの地産地消は地域自治体内の資源やお金の循環を良くすることから、地域活性化にもつながるとされています。エネルギーの地産地消は需要と供給のバランスを保つことが鍵ですが、太陽光発電は天候や日照時間に左右されるという問題点もあります。そこでIoTで管理・制御することで安定した供給の実現が期待されています。
- 【EV（電気自動車）と太陽光発電を連携】
脱炭素社会を実現させるために要となるEVは、あらゆる問題点から浸透しきれていないのが現状ですが、その問題点の一つとして挙げられるのが「充電」です。そこでIoT器機を介することで、EVと太陽光発電をつなげ最適な充電が可能になります。またAIを搭載することで、天候や運転状況から充電をコントロールし節電することもできるようになるでしょう。さらに、EVは蓄電池機能を担うことができるため、今後はEVに蓄えた電気を家庭で使うという流れが出てくる可能性もあります。
受けた企業の機器に対して、サイバー攻撃に備えた保険を提供する制度を開始するなど、企業単位での取り組みも広がりをみせています。
再生可能エネルギーを最大限活用できる理想の形と課題
再生可能エネルギーを主力電源化するためには、行政・企業・一般家庭などのすべてがエネルギー最適化に取り組む必要があります。「太陽光で電気を創り、蓄え、使用する。」この一連の流れは今や、企業や一般家庭でも行えるようになりつつあります。それに伴い、各企業ではエネルギーの調達に加え、企業レベルのエネルギーマネジメントも求められます。今後、環境問題に取り組む企業にとってエネルギーデータを分析しPDCAサイクルを回すことが最重要課題になるでしょう。
そして、それらを統合した社会全体の高度なエネルギーマネジメントが必要になります。これらのエネルギーネットワークを形成するために、はIoT導入は欠かせないものとなります。モノ同士をつなげることで、これまで不可能だった情報が行き来しエネルギーの効率化につながります。今まではIT業界とエネルギー業界は分けて考えられてきましたが、併せて考えることで大幅な改革が実現できるかもしれません。
エネルギーのIoT化とは単にデジタル化するということではなく、一元管理によってデータの収集・コントロールできることが最大のメリットです。世界的に掲げられている「温室効果ガスの大幅削減」を実現するために、IoTはまさに「鍵となる技術」として位置付けられています。
現段階でも、IoT器機は再生可能エネルギーの効率化に一役買っています。エネルギーの地産地消やEVによる蓄電は、今後の動向に注目が集まるでしょう。またIoT技術への注視と共にエネルギーマネジメントも求められています。高度なエネルギーマネジメントを形成することができれば、再生可能エネルギーを最大限活用できることはもちろんのこと、日本が目指す「超スマート社会」を牽引することになるでしょう。
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